退職を考えている人の中には、「ギリギリまで言わないでおこう」とお考えの人も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、「退職をギリギリまで言わないのは許されるのか？」というテーマに沿って、退職申告するベストなタイミングを教えていきます。
退職をギリギリまで言わないでおこうかと思っているけど、それが許されるのか分からない。いつ伝えるべきなんだろう？
あなたにとっての退職を伝えるベストなタイミングが分かる。
目次
退職をギリギリまで言わなくても大丈夫な5つの理由
最初に結論を申しますと、退職はギリギリまで言わなくても問題ありません。
本記事では、5つの理由をまとめました。
退職申告しても止めてくることがある
退職申告したものの、会社側が無理やり止めてくることがあります。
例えば、以下のように・・
- 今の会社にはどうしても君が必要なんだ
- 待遇を良くするから考え直してほしい
- ここが続かないようでは新しい職場も続かないよ
- 君が辞めたら他の社員が苦しむことになる
このように、相手の感情を上手いこと利用して説得してくるケースが多いです。
会社側としては、1人でも人材は減ってほしくないので、説得してでも止めようとします。
ここで気持ちが揺らいで退職を撤回してしまうと、今後余計に退職申告しづらくなります。
たとえ相手から何を言われても、その気持ちを受け入れつつ、自分の意思を貫き通しましょう。
上司や他の社員からの視線が冷たくなる
あなたの退職を素直に受け入れてくれる一方で、快く思わない人もいます。
例えば、あなたが辞めると分かった途端に、態度が冷たくなるイメージですね。
余裕を持って退職を伝えたものの、その間冷たい視線を浴びながら仕事を続けるのは苦痛でしかありません。
そうしたことが起きるなら、無理に早く申告する必要はないでしょう。
嫌がらせを受ける
先ほどの「視線が冷たくなる」に続く内容ですが、中には悪質な嫌がらせをしてくるケースもあります。
例えば、「上司から毎日のように嫌味を言われる」、「仕事の量を増やされる」、「同僚から仲間外れにされる」といった感じです。
特に会社側からすると、新入社員というのは時間と労力、お金をかけて育てます。
退職するとなれば、会社が費やしてきた時間が無駄になることを意味します。
会社の味方をするわけではありませんが、人間の心理を考えると、嫌がらせの1つでもしたくなるのかもしれません。
しかし、嫌がらせを受ける立場からすれば、たまったものではないです。
それならいっそのことギリギリまで言わないほうが、お互い精神的によいでしょう。
自分自身気まずくなるから
無事に退職を受け入れてもらえても、その間気まずく感じてしまうことがあります。
「退職申告したけど、上司は何と思っているのだろうか？」、「退職を伝えたことで、同僚達に不快な思いをさせたのでは？」などと考えがちです。
相手の事を考えすぎるがあまり、いっそう罪悪感に襲われてしまいます。
また、考えすぎると仕事に支障をきたすこともあります。
相手に伝えることで自分が気まずい思いをするなら、ギリギリまで言わないのも1つの選択肢ではないでしょうか。
仕事だけの関係と割り切ってしまう
先ほども解説しましたが、退職申告することで気まずくなる人も少なくはないでしょう。
しかし、職場の人との関係は基本的に仕事上だけに過ぎません。
退職後は、それっきり会わないというケースが多かったりします。
もちろん、中には同僚と友達のように仲良くしている人もいるかと思いますが、全員がそうとは限らないでしょう。
であれば、思い切って「所詮は仕事だけの関係」と割り切れば、退職を伝えるタイミングがギリギリになってもさほど罪悪感には襲われません。
退職をギリギリまで言わないのはいつまでならいい？
上司と同僚で分けましたので、見てまいりましょう。
上司に申告する場合
退職申告は、一般的に直属の上司に行います。
直属の上司が受理して、初めてあなたの退職が認められます。
そのため、ギリギリとは言っても、少し余裕を持って伝える必要があります。
会社を退職する場合、民法上では14日前に申告することが定められています。
一般的には1～2ヶ月前に申告するのが良いと言われていますが、法律に勝る武器はないので、2週間前に申告する形でも問題ありません。
ただし、ギリギリに申告すると退職期間を先延ばしにされることもあります。
上司とのトラブルがない場合は、上司にだけは1～2ヶ月前と余裕を持って伝えるのがいいでしょう。
同僚達に話す場合
上司への退職申告とは違い、同僚達に退職を伝えるタイミングでこれといった決まりはありません。
極端な話、退職日当日に話しても大丈夫です。
先ほども触れましたが、事前に伝えるとあなたの退職に難癖を付けてくる人もいます。
特に忙しい時期はピリピリしている人も多く、退職までの間、冷たい視線で見られる可能性があります。
であれば、当日に伝えたほうが、あなたにとってのメリットは大きいです。
当日に伝えると、辞めた後何か思われるかもしれませんが、辞めた後の事なので気に留める必要はありません。
早めに退職申告したほうがいいケース
ここまでは、退職をギリギリまで言わなくてもいい理由や言うタイミングについて解説してきました。
しかし、中にはギリギリまで黙っていることで、後々自分が不利になるケースもあります。
本段落では、退職申告を早めに行ったほうがいいケースを6つまとめました。
円満退職を望んでいる ※会社に恩や義理を感じている場合
退職をギリギリまで言わないことで、メリットがある一方、デメリットもあります。
というのも、退職をギリギリまで言わないということは、法律上では問題なくても、世間的には非常識と思われます。
円満退職を望む人は、常識を優先し、余裕を持って退職申告されるとよいでしょう。
例えば、普段から職場の人間関係が良好な場合は、早く退職を伝えても同僚達から冷たい視線で見られる可能性は低いでしょう。
逆に人間関係が粗悪な職場の場合、早く退職を伝えると危惧していたデメリットに繋がる可能性が高いです。
退職とはいっても、全員が全員嫌な事があったから辞めるとは限りません。
そのため、会社を辞めることになっても、職場に恩や義理を感じている人は、早く退職を伝えたほうが円満退職を望めるでしょう。
取引先との繋がりが強い
取引先との繋がりは、転職先でも人脈として活用できることがあります。
しかし、前の職場でトラブルがあったりすると、その噂が取引先に伝わる可能性もあり、今後の関係に影響してきます。
転職後も取引先と良好な関係を築いていきたい場合は、ギリギリに退職申告するよりは、余裕を持って伝えたほうがいいかもしれません。
辞める会社が転職先で取引先になる場合
転職先が一見、今の職場とは関係無いように思えても、取引先として繋っていることがあります。
そうなると、会ったときにお互いが気まずくなるのは言うまでもないですよね。
また、前の会社から今の職場に悪評を流される可能性もあります。
そのため、会社を辞める際は、現職の取引先を調べておくとよいでしょう。
仮に取引先として該当している場合は、ギリギリまで黙らず、期間に余裕を持って退職を伝えたほうがいいです。
同業の仕事に就く
同業の仕事に転職する場合、転職後も仕事上での関係が続く可能性があります。
例えば、営業職だと、取引先で突然会うことも珍しくはありません。
トラブルのある辞め方だと、再会したときにお互い気まずくなるでしょうし、下手すれば悪い噂を広められる可能性もあります。
同業の仕事への転職を検討している人は、もしもの事を想定し、早めに退職申告しましょう。
給与や残業代など金銭的なトラブルがある
給与や残業代など、金銭的なトラブルがあると「そんな会社すぐに辞めたほうがいいのでは？」と思う人もいるでしょう。
しかし、金銭的なトラブルが起きている間は、逆に会社を辞めないほうが良かったりします。
なぜなら、会社を辞めてしまうと、金銭的なトラブルを証明するための証拠集めが難しくなるからです。
社員でもない人が会社に出入り・・なんてことはできません。
トラブル中に会社を辞める場合は、せめて証拠となる資料だけでも揃えておきましょう。
証拠があることで、労働基準監督署や弁護士に相談するときでも有利に立ち回れます。
有給消化ができていない
有給が消化できていない人は、余裕を持って退職を伝えましょう。
退職申告がギリギリになると、有給を消化する日数が足りなくなるからです。
有給は会社を辞めた時点で全てパーになります。
有給の日数が少ない人はまだしも、たくさん余っている人は、2～3ヶ月前と余裕を持って伝えるのが賢明です。
ギリギリに囚われる心配なし？退職代行サービス
「長時間休日労働が当たり前」、「上司からのパワハラが酷い」など、ブラック企業同然とも言える職場に勤めている人もいるでしょう。
こうした職場に勤めていると、ギリギリ以前に「今すぐにでも辞めたい」とお考えの人も多いのではないでしょうか。
即日退職を実現したい・・そんな人におすすめなのが退職代行サービスです。
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まとめ
退職をギリギリまで言わないことは、メリットとデメリットの両方があります。
良い方向に転ぶか悪い方向に転ぶかは、職場の環境に左右されます。
そのため、今の状況と照らし合わせながら、「ギリギリまで黙っておく」or「余裕を持って伝えるか」を判断しましょう。
あなたにとってベストなタイミングで退職申告ができれば幸いです。
